４．多職種連携 ①医療・介護など多職種連携の重要性
多職種連携で情報の
「立体化」を図る
リスクを正確に把握するためには、「身体状況や認知能力の状況」「生活習慣や生活上の意向」「生活を支えている環境」といった情報を収集することが重要です。
しかし、これらの情報は単に集めるだけでなく、「立体的」に整理する必要があります。
「立体的」に整理するためには、利用者の状態について複数の専門職からの多様な視点での情報提供と、リアルタイムに近い状態での情報更新が必要になります。
情報が古いままだと、利用者の生活の中で生じるリスクを十分に把握できず、将来予測などの時間的な視点が抜け落ちた「平面的」な実態把握にとどまってしまいます。
多職種連携で情報の「立体化」を図る
多職種連携で把握するリスクの事例
①心疾患の再発リスク
- 状態が安定していても、気候や生活環境の変化（例：生活の中で「動く」機会が増えるなど）によって再発リスクが高まる可能性があります。
- 主治医の診察室での認識だけでなく、看護師による生活状況の観察や、理学療法士によるリハビリの様子など、異なる専門職の視点からの情報を加えることで、状態変化の早期察知が可能となります。
②低栄養リスク
- 低栄養リスクが高まる前には、「食事量が減少する」などの予兆が見られることがあります。
- こうした予兆を特定の専門職が気づいた際、時間を置かずに多職種で情報共有することで、状態が重症化する前に適切な対処ができます。
在宅で複数のサービスを
利用している場合の情報統合
在宅で複数のサービスが利用されている場合、さまざまな専門職が異なる視点で情報を収集しています。
例えば、訪問と通所では、利用者が見せる生活の姿が全く異なることがあります。
通所では明るく元気な姿を見せている当事者が、家では不機嫌になったりぐったりしているというようなケースです。
このように、さまざまな専門職が「その場面」だけで利用者を見ても、その人の真の状態像はなかなか把握できません。異なるサービス提供場面での情報統合をすることで、新たなケアの方向性が見えてきます。
各担当者の「個別情報」を
統合することで見えてくる状況も
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