７．離職防止　③夜勤業務の負担への配慮

　介護労働における負担の大きさを象徴するものの一つが、施設等における「夜勤」です。
　介護現場の夜勤は利用者の状態や人員不足により緊張が高まり、職員の健康や精神面に悪影響を及ぼす可能性があります。
　その対策として、「夜間の緊張状態を緩和するシステムの構築」と「夜勤明けの体調のメンテナンスに関する知識の共有」が重要です。
　「職員を守る」ことは「利用者を守る」、ひいては「組織全体を守る」ことにつながるという考え方を根づかせていくことが必要です。

　ＧＨ（グループホーム）は認知症の高齢者を対象とした小規模の共同生活を行なう住居。
　夜勤の人員配置基準は１ユニット（利用者５～９人）に対して介護職員が１人以上と定められている。
　なお、手厚い配置の場合の加算や、例外的に一定の条件を満たせば緩和できるしくみもある。

①夜間の緊張状態を緩和する
システムの構築

　各利用者の夜間の状態をきちんとモニタリングし、「どの時間帯にどの利用者が起きてくるか、どんな訴え・行動を起こすか」という情報をしっかり共有することが基本です。
　その人なりの「行動の特徴」が頭に入っていれば、心の準備ができ緊張の緩和につながります。

②夜勤明けの体調の
メンテナンスに関する知識の共有

　「夜勤明けの睡眠の質を上げるためのノウハウ」「家でもできる腰痛予防のストレッチ」などの知識を、施設内研修などで伝えていきます。

※離床センサーや睡眠状態をモニタリングする機器を導入することもサポート策のひとつですが、センサーの過剰な反応がかえって職員の負担を増やすこともあります。
センサーの反応と実際の利用者の状況を事前にモニタリングしたうえで、反応の多い利用者について、利用者・家族の承諾を得たうえで人感センサー（ベッド上で起き上がったりすると反応する）を加設するなどの工夫が必要です。