３．具体的な情報収集とその共有について（1/3）

　在宅での要介護者がどんなリスクに直面しているかを把握するには、事前に与えられる初期情報をきちんと整理することが必要です。現場でサービスを提供する場合、ケアマネジャーや、訪問介護ならサービス提供責任者（以下、サ責）によって情報がもたらされます。
　その際もたらされる情報は、大きく３つに分類されます。

　１つ目は、本人の身体状況や認知の状況にかかわるものです。例えば、座位・立位・歩行の状況、関節の可動域、嚥下の状況、そして認知症の進行具合などです。

　２つ目は、本人が生活する在宅環境にかかわるものです。もとからの家屋状況のみならず、新たに導入した福祉用具などを本人がきちんと使いこなせるのかどうか。また、同居する家族の状況も、一つの環境情報として捉えておきます。

　３つ目は、本人の生活習慣にかかわる情報です。「長年の生活習慣にリスクはあるのか」と思わるかもしれませんが、問題は１つ目のその時点の本人の置かれている状況です。本人としては、長年の習慣どおりに行なおうとしても、そのときの身心の状況に対する自己認識ができていないと、思わぬ事故に出遭わないとも限りません。

　例えば何週間か入院した場合、その間に筋力などが衰えていることを自己認識できないことがあります。無事、退院して帰宅し、「いつもどおりの生活」をしようと、本人は思っていても思い通りの動作ができず、転倒などの事故につながったりします。
　これまで「していた生活」を取り戻させようという支援の在り方は、自立のために欠かせませんが、現在に至る過程に落とし穴があることをも考慮に入れなければなりません。