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3.具体的な情報収集とその共有について(1/3)

公開日:2017年3月18日

ポイント1 
初期情報を集め、整理することから

 在宅での要介護者がどんなリスクに直面しているかを把握するには、事前に与えられる初期情報をきちんと整理することが必要です。現場でサービスを提供する場合、ケアマネジャーや、訪問介護ならサービス提供責任者(以下、サ責)によって情報がもたらされます。
 その際もたらされる情報は、大きく3つに分類されます。

 1つ目は、本人の身体状況や認知の状況にかかわるものです。例えば、座位・立位・歩行の状況、関節の可動域、嚥下の状況、そして認知症の進行具合などです。

 2つ目は、本人が生活する在宅環境にかかわるものです。もとからの家屋状況のみならず、新たに導入した福祉用具などを本人がきちんと使いこなせるのかどうか。また、同居する家族の状況も、一つの環境情報として捉えておきます。

 3つ目は、本人の生活習慣にかかわる情報です。「長年の生活習慣にリスクはあるのか」と思わるかもしれませんが、問題は1つ目のその時点の本人の置かれている状況です。本人としては、長年の習慣どおりに行なおうとしても、そのときの身心の状況に対する自己認識ができていないと、思わぬ事故に出遭わないとも限りません。

 例えば何週間か入院した場合、その間に筋力などが衰えていることを自己認識できないことがあります。無事、退院して帰宅し、「いつもどおりの生活」をしようと、本人は思っていても思い通りの動作ができず、転倒などの事故につながったりします。
 これまで「していた生活」を取り戻させようという支援の在り方は、自立のために欠かせませんが、現在に至る過程に落とし穴があることをも考慮に入れなければなりません。

「事前情報」のなかで、特に意識
したい3つのポイントとその相関

「「事前情報」のなかで、特に意識したい3つのポイントとその相関」の図の画像

※IADL
(Instrumental Activity of Daily Living)

IADLは『手段的日常生活動作』と訳される。日常生活を送る上で必要な動作のなかでも、複雑で高次な動作をさす。電話の使い方、買い物、食事の支援、家事、洗濯、移動、外出、服薬の管理、金銭の管理の八項目で構成されている。
最近は、趣味のための活動も含むと考えられるようになってきている。

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